被災地での食物アレルギーの子どもへ

被災地の食物アレルギーの子どもへ
対応食　どう届ける

卵や牛乳、小麦などを口に出来ない食物アレルギーの子どもたち。
対応食料がないと命に関わり、東日本大震災では、関係者が必死の支援を続けている。

他の病気の関係団体との連携など、新しいつながりも生まれる中、被災地が広範囲で患者の把握が難しかったり、行政からの支援物資が患者に届かなかったりと、震災時支援の課題も見えてきた。

「災害ボランティアがいないマイナスからのスタート」。
震災発生直後、患者家族らからのＳＯＳに応え、被災地にアレルギー対応食を運んだＮＰＯ法人アレルギー支援ネットワーク（名古屋市）の理事栗木成治さん（62）は、これまでにない支援の難しさを感じた。

ネットワークは、東海地震などの大震災に備え、東海地方の患者会でつくる東海アレルギー連絡会と一緒に食料備蓄の拠点づくりなどを推進。
2006年の中越地震では、地元や全国の災害ボランティアとの連携で、患者の情報を得て対応食を届けるなどの支援をした。

今回は、地元ボランティアの多くが被災し、全国からもボランティアが入れない状況が続いた。
行政の救援物資には当初、アレルギー用はなかった。
栗木さんらは、第一陣として支援物資を仙台、盛岡、福島各市の患者団体などに運び、拠点確保から始めた。
助けを求めることが出来ない人のために相談先を記したポスターを張り出しながら、患者の把握や物資の配布を続けている。

災害時のアレルギー患者支援は、阪神大震災を機に注目され、対応食を備蓄する自治体も増えてきた。
アレルギー対応のアルファ化米1万食を備蓄していた名古屋市は今回、支援ネットの要請で7,700食を仙台市に送った。
だが一般食として備蓄基地に運ばれ、行方知れずに。患者の元には届かなかった。

患者把握ままならず　物資、行方知れずも

同様のケースは他所でもあり、栗木さんは「限られた食料なのに泣くに泣けない。理解して管理できる人がいる場所に物資を置き、そこから配送したり、ボランティアさんに届けてもらったりする仕組みが必要」と語る。
静岡県湖西市は、支援ネットを通じてアルファ化米5,000食を提供。患者らに喜ばれている。

支援ネットは今回、同じような食事制限がある腎臓病患者の関係団体と物資輸送などで初めて連携。
病気の枠を超えたつながりは今後の支援にも生かされそうだ。
日本小児アレルギー学会や全国の患者会とも連携し合い、支援を進めている。

支援団体が必死の活動　病気の枠超えて連携

藤田保健衛生大坂文種報徳会病院小児科の宇理須厚雄教授は
「食べ物が手に入らなかったり、風呂に入れなかったりして、災害時はアレルギー症状が悪化しやすい」と注意を促す。

日ごろから食料や薬を多めに保管。
患者会などとつながりを持ち、情報を得やすいようにしておくことも大切という。
「アレルギーに対する周囲の大人の理解が大事。そのためにも日ごろから、地域とのつながりを持って」とアドバイスする。

アレルギー支援ネットワークは、被災したアレルギー患者用の物資購入や運搬、配布、生活相談などを続けており、活動への支援も呼び掛けている。

問い合わせは、ネットワーク＝電052（485）5208へ。
募金は、郵便振替00870-8-182317「ＮＰＯ法人アレルギー支援ネットワーク」。
「支援金」と明記する。


北陸中日新聞（平成23年4月7日：朝刊）


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