今後10年は地震活動期

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今後10年は地震活動期

2011/04/09(土)

今後10年は地震活動期
専門化指摘　内陸型誘発の可能性

マグニチュード（Ｍ）9の超巨大地震による東日本大震災から約1ヶ月。
7日の大きな余震で死者が出るなど、終わりの見えない状態が続く。
余震以外にも列島各地で強い地震は頻発。
専門家は「東日本周辺で今後10年ほど注意が必要だ」と指摘する。

大震災の震源域は、岩手ー茨木沖の南北450キロ、東西200キロのエリア。
ここでプレートの境界が割れた（ずれ動いた）のが本震だ。
余震は、このエリア内の「割れ残り」と呼ばれる未破壊領域がずれ動いて起きる。

大震災発生の3月11日、本震から30分以内に茨木沖でＭ7.7、岩手沖でＭ7.4の余震が発生。
4月7日深夜には宮城沖でＭ7.1が起きるなど、余震自体が大地震だ。
7日の余震は本震より90キロほど陸寄りで発生し、宮城県で震度6強と最大の余震だった。

一方、余震域から遠く離れた内陸部でも、超巨大地震に誘発されたとみられる強い地震が相次ぐ。
3月12日に長野県北部でＭ6.7、同15日に静岡県東部でＭ6.4の地震があり、ともに震度6強。
4月1日にも秋田県北部でＭ5.0の地震があり、震度5強となった。

静岡県東部の地震は東海地震のメカニズムとは異なり、気象庁は「東海地震との関連はない」とみる。
政府の地震調査委員会は、超巨大地震の影響で起きた可能性が否定できないとみている。

衛星利用測位システム（ＧＰＳ）によると長巨大地震で宮城県の観測点が東へ4～5メートルほど動くなど、大規模な地殻変動が広範囲であった。
その影響で、もともと陸と海のプレートが複雑にせめぎ合う日本列島に新たなひずみが加わった。

東海地震の前兆を監視する地震防災対策強化地域判定会の吉田明夫委員（静岡大客員教授）は
「日本全体が東へ4メートル動けば単なる平行移動だが、場所によって動いた量が違うため、各地に大きなひずみが加わって地震を起きやすくしている。
今後10年ほどは、地震の活動期と言うか、東北から中部地方にかけては要注意だ」と話す。

プレート境界のＭ8級の巨大地震の前後に内陸の地震活動が活発化し、Ｍ7級の直下型大地震を起こす例は過去にも多い。

1923年の関東大震災（Ｍ7.9）の後
1930年に北伊豆地震（Ｍ7.3）が、
1931年にも西埼玉地震（Ｍ6.9）が発生。

1944年の東南海地震（Ｍ7.9）や
1946年の南海地震（Ｍ8.0）の前後にも
1943年に鳥取地震（Ｍ7.2）、
1945年に三河地震（Ｍ6.8）、
1948年に福井地震（Ｍ7.1）が続発した。